地震はいつ起こるか分かりません。
大切な家族を守るため、住まいの耐震性は最も重要な検討事項の一つです。
特に、新築や中古住宅の購入を検討する際には、耐震基準に関する知識が不可欠です。
今回は、耐震基準の歴史と、現在の基準である「新耐震基準」について、分かりやすく解説します。
新耐震基準の確認方法や、旧耐震基準の建物に関するリスク、耐震診断の重要性についてもご紹介します。

耐震基準とは何か？その歴史と概要

1981年以前の旧耐震基準の問題点

1950年から1981年5月まで適用されていた旧耐震基準は、震度5強程度の揺れを想定していました。
しかし、1978年の宮城県沖地震では、旧耐震基準で建てられた多くの建物が倒壊するなど、大きな被害が発生しました。
これは、想定を超える地震動に対して脆弱であったことを示しています。
旧耐震基準では、建物の倒壊を防ぐための設計基準が十分ではなく、地震による被害を軽減するには不十分なものでした。

1981年施行の新耐震基準とは

1981年6月1日に施行された新耐震基準は、旧耐震基準よりも厳しい基準が設定されました。
震度6強～7程度の強い揺れにも耐えられるよう、建物の設計方法や構造が大きく見直されました。
「許容応力度計算」と「保有水平耐力計算」という2つの計算方法が導入され、建物の耐震性能をより正確に評価できるようになりました。
新耐震基準は、建物の倒壊を防ぐだけでなく、地震後の居住性を確保することに重点が置かれています。

2000年基準の改正点と現在の耐震基準

2000年には、阪神・淡路大震災の教訓を踏まえ、新耐震基準がさらに強化されました。
特に木造住宅については、接合部の強化や耐力壁の配置バランスなどが厳しく規定されました。
「四分割法によるバランス規定」が導入され、建物の平面を4分割して耐力壁をバランスよく配置することが求められるようになりました。
また、地盤調査が必須となり、地盤の状況に合わせた基礎構造が求められるようになりました。
現在の耐震基準は、2000年基準を指し、継続して適用されています。

耐震基準と耐震等級の違い

耐震基準は建築基準法で定められた最低限の基準であり、すべての建物に適用されます。
一方、耐震等級は住宅性能表示制度に基づく任意の指標で、耐震基準を満たした上で、さらに高い耐震性能を持つ建物を評価するものです。
耐震等級は1～3の3段階で評価され、等級が高いほど耐震性能が高いことを示します。
耐震基準を満たすことは最低限必要ですが、より高い安全性を求める場合は、耐震等級の確認も重要です。

 

新耐震基準を理解して安全な家を選ぶために

新耐震基準の確認方法

新耐震基準の適用は、建物の建築確認日によって判断します。
1981年6月1日以降に建築確認が完了していれば、新耐震基準で建てられています。
これは、築年数だけで判断することはできません。
建築確認日は、建築確認済証や登記簿謄本などで確認できます。
中古住宅を購入する際には、必ず建築確認日を確かめることが重要です。

旧耐震基準の建物におけるリスクと対応策

旧耐震基準で建てられた建物は、大地震に対して脆弱なため、倒壊や大きな損傷のリスクがあります。
購入を検討する場合は、耐震診断を受けて、建物の耐震性を確認することが重要です。
耐震診断の結果によっては、耐震補強工事のリフォームが必要となる場合もあります。
耐震補強工事には費用がかかりますので、予算に余裕をもって検討する必要があります。

耐震診断の重要性と流れ

耐震診断は、専門家が建物の構造を調査し、地震に対する耐震性を評価するものです。
一般診断と精密診断があり、一般診断では建物の耐震性の概要を把握し、精密診断では詳細な調査を行い、耐震補強の必要性や方法などを検討します。
耐震診断には費用がかかりますが、多くの自治体では補助金制度があります。
耐震診断を受けることで、建物の安全性を確認し、安心して暮らせる住まいを選ぶことができます。

耐震性を高めるための工夫と注意点

耐震性を高めるためには、建物の重量を軽くすること、耐力壁を増やすこと、接合部を強化することなどが有効です。
また、地盤の状況を考慮した適切な基礎構造も重要です。
設計段階でこれらの点を考慮することで、より高い耐震性能を持つ住宅を建てることができます。

まとめ

この記事では、耐震基準の歴史と、現在の新耐震基準について解説しました。
新耐震基準の確認方法や、旧耐震基準の建物に関するリスク、耐震診断の重要性についても触れました。
住宅の購入を検討する際には、耐震性を十分に考慮し、必要に応じて耐震診断や耐震補強工事を行うことが重要です。

特に中古住宅においては、建築確認日を必ず確認し、必要に応じて専門家の意見を求めましょう。
耐震性だけでなく、建物の維持管理状況なども含めて総合的に判断することが大切です。