バリアフリーにする目的で増改築をしたいと考えている方の中には、適用可能な減税制度を知りたい方もいらっしゃるのではないでしょうか。
そこで今回は、増改築でバリアフリーにした場合に適用できる可能性のある減税制度について解説します。

 

□増改築でバリアフリーにした場合に適用できる可能性のある減税制度をご紹介します！

主なものを挙げると、以下の通りです。

ローンなしの場合
・住宅特定改修特別税額控除

控除期間は1年間で、控除額の計算式は「バリアフリー改修工事の標準的な費用の額（上限は200万円）×10パーセント」で表せます。
個人についての要件とバリアフリー改修工事自体についての要件があるので、しっかりと確認しておきましょう。

ローンありの場合（3つのうちどれか1つを選んで適用する必要があります。）
・住宅特定改修特別税額控除
・特定増改築等住宅借入金等特別控除
・住宅ローン控除

住宅特定改修特別税額控除に関しては、ローンなしの場合で紹介したものと同じです。
特定増改築等住宅借入金等特別控除の控除期間は5年で、控除額は最高で125,000円です。
住宅ローン控除の控除額は、居住していた期間や要件によって、控除率が異なってきます。
それぞれの制度について、要件や手続きを中心にしっかりと理解しておくことが大切です。

 

□お風呂やトイレなどをバリアフリーにするコツについてご紹介！

トイレに関しては、片側だけであっても手すりをつけることが挙げられます。
ぎっくり腰になって動くのが辛いときや、妊娠中で思うように動けないときなど、手すりがあると安心できます。
暮らす人の年齢に関係なく、片側だけでも手すりをつけておくことがおすすめです。

お風呂に関しては、あたたかさと滑りづらさへの配慮が挙げられます。
ヒートショックへの対策や、転倒リスクの軽減につながるので、これらの工夫は効果的でしょう。
ほかにも、浴槽のふちの高さをまたぎやすいものにしたり、一度腰かけてから浴槽に入れるようにしたりすることもおすすめです。

 

□まとめ

この記事では、増改築でバリアフリーにした場合に適用できる可能性のある減税制度について解説しました。
ローンありの場合は、3つのうちいずれか1つを選択する必要があるので注意しましょう。
また、当社はリフォームのお手伝いをしていますので、リフォームをお考えの方は、ぜひ一度当社までご連絡ください。
お客様だけのかけがえのない住まいのリフォームを提案してまいります。